OMOの成功事例を丁寧に解説！【2021年最新】
新たなマーケティング戦略といわれている「OMO」ですが、なんとなく聞いたことはある…という方は多いのではないでしょうか。そこで、OMOの定義や広まりつつある背景について解説します。日本や海外事例も多くご紹介するので、今後のＯＭＯ戦略立案に役立ててください
目次
OMOとは？
多くの人がスマートフォンやオンラインサービスをが利用する現代社会では、インターネットと消費者が繋がる機会が増えています。O2Oやオムニチャネルは今やマーケティングに欠かせない戦略であるといえます。ここでは新たな戦略であるOMOの定義やO2Oやオムニチャネルとの違いについて解説します。
定義
OMOとは「Online Merges with Offline」の略でオンラインとオフラインの境界をなくし、融合することによって最適な顧客体験を提供する戦略を意味します。顧客はオンラインとオフラインを意識せずに利用でき、企業は膨大に蓄積されたデータを利用して顧客個人にあったマーケティングが展開できるようになりました。現在は広告をはじめ、オンラインショップやサービスなどもオンラインに接続しておりシームレスな購買体験ができる点からもOMOは今後の主流になり得るマーケティング戦略になるでしょう。
O2Oやオムニチャネルとの違いは何か？
OMOはオンラインとオフラインの境界をなくしたシームレスな購買体験ができる戦略ですが、O2Oやオムニチャネルはオンラインとオフラインの役割が別々であることが特徴です。
O2Oはオンライン（インターネット）からオフライン（実店舗）に顧客を誘導することを目的としています。ホームページやアプリで割引券などを発行し、実店舗に足を運んでもらうというような戦略です。オムニチャネルはあらゆる販売経路で顧客との接点を持つ戦略で、実店舗をはじめオンラインショップやカタログ販売などさまざまな場所からアクセスしても同じ購入体験（CX）ができます。
オムニチャネルは各チャネルが連携していますが、一つひとつのチャネルに関してはオンラインとオフラインが区別されているのが特徴です。OMOはオンラインとオフラインの区別がないので、商品購入後も持続してアフターサポートや商品の提案が可能になります。
OMOが広まりつつある背景
オンラインとオフラインのどちらで商品やサービスを受けるかではなく、購入体験の満足度を重視するOMOは、新たなマーケティング戦略として広まりつつあります。注目が高まった背景について深く掘り下げてみましょう。
デジタルシフト
社会全体がデジタルシフトしている昨今では、企業にとってもデジタルに移行することが迫られています。オンラインサービスをほとんどの人が利用しているので、顧客は商品情報やお得情報などを企業のホームページやアプリで検索する機会が増えた事が背景と考えられます。さらに新型コロナウイルスの影響で、顧客は非対面の情報収集や購買を求めるようになりました。
ビッグデータ活用の広まり
ICTの普及によって多種多量のデータ活用が可能になりました。データを蓄積・分析し活用することは、今後企業競争力の主軸となるでしょう。例えば、企業が顧客の行動や利用履歴、位置情報、スケジュールなどのデータ分析を通じて顧客毎にパーソナライズされた情報・サービスを提供する事により、顧客満足度を高めやすくなります。
総務省の令和2年版「情報通信機器の保有状況」よると、個人におけるスマートフォンの保有率は67.6％です。また、2019年の「世帯情報通信機器の保有状況」をみると、スマートフォンの保有率は8割を超えています。誰もがスマートフォンを持ち、オンラインに繋がっている時代になったことで、ますますOMOの必要性は高まるといっても過言ではないでしょう。
【2021年最新】国内のOMO事例を紹介
海外ではOMOを実施する企業が増加していますが、日本ではまだまだ浸透していない戦略です。しかし、いち早くOMOを取り入れている企業も存在します。実際にOMOを実施している国内企業の事例を紹介するので、新たな戦略の手段として参考にしてください。
ロジクラ×ROUTE06×そごう・西武によるOMOストア開発
そごう・西武のOMOストアとして「CHOOSEBASE SHIBUYA」が2021年09月に誕生しました。
店舗とECの融合や在庫管理面を株式会社ロジクラが、新規事業支援と事業変革に特化したデジタルソリューションを株式会社ROUTE06（ルートシックス）が支援しています。
ECサイトとリアルストアを同時期にオープンし、洋品雑貨・衣料品・化粧品など出品企業54社、約400点のアイテムを取り扱うシームレスな購入体験が実現しました。
引用：ロジクラとROUTE06、そごう・西武のOMOストア開発を支援
セレクトショップ”SHIPS”の事例
顧客がせっかく店舗に足を運んでも、好みのカラーやサイズが欠品していて商品が買えなかったということがあります。セレクトショップ「SHIPS（シップス）」では、OMOによるサービスの充実を図り、欠品している商品をその場でオンライン注文して会計を店舗で済ますことができるサービスを開始しました。
また、店舗で採寸を行ってオンライン注文したり、オンラインショップで気になる商品を取り置きしてから店舗でチェックや試着をしてから購入するサービスも開始しています。シームレスな購買体験によって、顧客は何度も店舗に足を運ぶ手間から解放され、企業も購買意欲のある顧客を取り逃す機会が減りました。
引用：シップス、店頭での在庫欠品時にEC在庫で対応 OMO推進する新サービス続々
オーダースーツを営む”FABRIC TOKYO”の事例
ビジネスウェアのカスタムオーダーサービスが好評の「FABRIC TOKYO（ファブリックトウキョウ）」は当初オンライン完結型のサービスとして運営していました。しかし、顧客の「実際に採寸して欲しい」という声を受けてポップアップストアを開始し、現在ではポップアップ店舗含め30店舗以上もの出店を果たしています。
顧客は店舗やサービス内容をオンラインで知っているので、人通りが少ない場所に出店しても来客者数は順調とのことです。
引用：未来の小売の先駆者？FABRIC TOKYOが実践するOMO、そしてRaaSを紐解く。
【2021年最新】海外のOMO事例をご紹介
ここではOMOが進んでいる中国やアメリカの最新事例についてご紹介します。
中国 Luckin Coffeeの事例
2017年に設立した中国の「Luckin Coffee（ラッキンコーヒー）」は、1年で2,000店舗を展開し、2019年のピーク時には4,500店舗まで拡大しました。注文から決済までを全てアプリで行うため、店頭で順番を待つ必要がありません。顧客は店舗で受け取ることもできれば、デリバリーを利用することもできます。店舗スペースは最小限で済み、人件費や賃料などのコスト削減も同時に実現しています。
引用：O2Oから「OMO」へ。スタバを脅かす勢いで成長する中国「Luckin Coffee」の戦略とは？
アメリカ Amazon GOの事例
「Amazon Go」は、シアトル・サンフランシスコ・ニューヨークに計17店舗を展開しています。AmazonのECサイトと同じアカウントを利用するため、AmazonとAmazon Goの購買行動データは共有され、より顧客の好みにあった商品をAmazonマーケットプレイスに表示させることが可能になりました。Amazonは傘下の実店舗スーパー「Whole Foods」のデリバリーをプライム会員限定でサービスするなど新たな取り組みも始めています。
まとめ
O2Oやオムニチャネルに続く新たなマーケティング戦略OMOをご紹介しました。オンライン・オフラインの境界線がなくなりつつある昨今、ユーザー体験を最大化にして満足度を高めることが企業に求められています。
そのためには企業と顧客間をスムーズに結ぶ物流の最適化が欠かせません。
ロジクラでは倉庫と店舗の在庫を一元管理しているので、店舗からもECからも配送が可能です。他社の事例を参考に、サービス資料のダウンロードや無料登録を是非ご検討ください。
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